「千両舟」は悪徳な競艇予想詐欺サイト？当たらない？騙されるな！

といった謳い文句を称している競艇予想サイト 「千両舟」 高配当レースを的確に予想することで常勝するというコンセプトのようです。 を重要視しているとのことです。 これらの根拠はどこにあるのでしょうか。 今回はそんな「千両舟」で本当に稼げるのか、詐欺ではないか、といったことを徹底的に調査していきたいと思います。 令和の最新副業の公式LINEへ

「千両舟」の口コミ・評価は？

口コミでの評価からは悪質サイトである可能性が高いということが分かりました。 それはなぜなのかいくつか解説していきます。 まず、ネット上に散見されるコメントを調べてみましたが、不自然なほど高評価コメントが多く非常に怪しいです。 このサイトはドメイン取得日が2022年8月とかなり新しいサイトなのですが、「優良サイト・稼げるサイト」として紹介しているブログでは、大量にわざとらしい高評価コメントがついています。 この短期間で実績を上げたと考えるのは無理があります。 また、とあるブログでは殆どのコメントがほぼ同じ時期に投稿されており、組織的なサクラコメントであるだと疑う他ない状況でした。 また批判的な記事もいくつかヒットし、以下のようなコメントで溢れていました。 もし仮に、本当に稼げるサイトであればもっと話題になっているはずです。 サイト運営者が自らプロモーションする手法はよく用いられていますが、少し検索すれば批判記事も出てきますし注意が必要です。

「千両舟」のサービス・予想の質と費用

「千両舟」のサービスを利用するには、まずLINEでの会員登録が必要となります。 LINE追加後は会員専用ページへ案内されます。 会員専用ページでの「千両舟」のサービスは、無料予想と有料予想とがあり有料プランは6種類あります。 有料プランは、最低金額なものでも情報料3万円が要求される高額なものとなっており、あまりお薦めはできません。

無料予想はどう？

無料予想の評価に関しても調べてみました。 予想は毎日公開されているにも関わらず、飛び飛びの当たっているレースを検証し回収率が高いとしている記事と、忖度なく精度が悪いとしている記事の2つのタイプが見られました。 実際には精度の悪い無料予想ではあるが、提携者・同じ運営サイドの人間が意図的に高評価の記事を作成し集客していると見るのが妥当です。 多くの千両舟を支持する口コミや記事も捏造やサクラである可能性が非常に高いです。 https://journalmedia01.com/w-work/

「千両舟」のサービス・サポート

「千両舟」を退会したい場合はLINEをブロックするか、問い合わせページから退会の旨を伝えてください。 また返金についてですが、公式サイト内の「特商法に基づく表記」において

商品代金以外の費用・返品(返金)について 通信料、振込手数料はお客様のご負担となります、 デジタルコンテンツでの情報サービスという商品の性質上、ご購入後の返金、返品につきましては一切お受けできません。

といった記載がしっかりとあることから、情報購入後には一切の補償や対応をしてくれない可能性が高いです。

「千両舟」の運営者・サイト情報

前述しましたが、「千両舟」のドメイン取得日は2022年8月17日とかなり新しいです。 このことから、長い歴史のあるサイトではないということがわかります。 また、さくらインターネットというレンタルサーバー上で運用しているようで、IPアドレスからの住所特定はできなさそうです。 「千両舟」の特定商取引法に基づく表記は以下のようになります(2023年4月現在)。

販売業者	千両舟運営事務局
販売責任者	川田友康
所在地	港区新橋2丁目20番15号
お問い合わせ	[TEL] 03-6824-4127(平日10:00～18:00) [MAIL] info@ascdef.com

販売業者名は法人名ではなく「千両舟運営事務局」という事務局になっています。 「合同会社ルーバル」という表記になっていた時期もあるらしく、その時は電話番号と代表者名も違っており運営者が変わった可能性があります。

「千両舟」の所在地を調べてみた

現在表記されている所在地（港区新橋2丁目20番1）を調べたところ新橋駅前ビル1号館という建物がヒットしました。 このビルでは事務所として部屋を貸し出しているようです。 しかし記載されている住所には部屋番号や階数が記載されておらず、本当にこのビルの中に事務局が存在するのかこの情報だけでは分かりません。 このビルの住所から法人検索したところ300件以上の企業がヒットしたため、多くの企業がバーチャルオフィスを利用していることがわかります。

結局「千両舟」は悪質サイトなの…？

そして、以前の運営元と思われる合同会社ルーバルの名前で検索したところ1件ヒットがありました。 しかしHP等も全くなくどのような会社なのかも定かではありません。 国税庁のサイトでの所在地は特商法表記にあった「新橋駅前ビル」ではありませんでした。