Charity（チャリティー）は投資副業詐欺？成瀬せなとは？口コミ評判を調査

今回は、Charity（チャリティー）という案件について調査します！ 初めにお伝えしておきます！Charity（チャリティー）で稼げる可能性は低いでしょう！ 何やら「会員サイトをワンクリックでする事で恵まれない子供たちへ寄付することができる」さらに「寄付した本人も毎月7万円の収益を受け取れる」と掲載されていますが、本当に稼げるのでしょうか。 これまでもこのようなセールスライティングやトークを用いた怪しいサービスは数多くありました。 そこで、私、パンプが身を呈して副業詐欺チェッカーとなり当案件のサイトや口コミ、評判を調べて参ります。 Charity（チャリティー）とは一体どのようなシステムになっているのでしょうか。 実際に稼げるようになるか、みなさんが個々に判断できる情報を調査し、まとめていきます。 この記事を読めば以下の内容が理解できます。

• 本当に稼げるのか？
• ビジネスモデル
• 目的
• 費用
• 本当に稼げる副業情報

【はじめに】 最近では、YouTube（ユーチューブ）広告やInstagram（インスタグラム）、Twitter（ツイッター）などのSNSサイトやLINE（ライン）、メールなどで当たり前のように詐欺副業の広告やアカウントが出回っています。 そのため、数多くの方が騙され、返金やクーリングオフに応じてもらえないというケースも少なくありません。消費者センターや警察、弁護士に相談したが相手にしてもらえない方もいらっしゃることでしょう。 そこで当ブログでは、怪しい情報商材や副業案件などを検証し、 などをおこなっています！ この記事へ辿り着いてお読み頂いたのも何かの縁だと思います。 あなたのお困りごとを解決し、あなたに合った本当の副業を見つけませんか？

この案件のことでお悩みであればご相談ください！

寄付型投資ファンド｜Charity（チャリティー）の概要

Charity（チャリティー）のLP（紹介ページ）から気になる情報をまとめました。 LPにはざっくりこのような内容が掲載されています。 Charity（チャリティー）の会員サイトに登録しワンクリックするだけで困っている人を助けられ、さらに自信も毎月7万円が得られるようですが、なぜ、そのようなシステムになっているのか具体的な説明は一切ありませんでした。 通常、困っている人を助けるために行う寄付行為は、見返りを求めるものではありません。 それゆえに「寄付」というのでしょう。しかし、Charity（チャリティー）では、寄付をすると毎月7万円の収益が得られるというのですからもはや寄付ではないのではないでしょうか。 寄付型投資ファンドともっともらしく掲載してありますが、具体的な説明はなく稼げる可能性は低いとしか判断できません。 Charity（チャリティー）に登録するにはメールアドレスが必要で、その後に公式LINEに登録して説明があるようです。

＼＼パンプ松本に相談してみる／／

Charity（チャリティー）会員サイトは怪しい

Charity（チャリティー）の会員サイトに登録した結果、稼げる確証が得られませんでした。 LPと同様に抽象的な説明しかなく、どのように収益が生み出されているのか具体的な説明がなかったからです。 登録は次のような流れでCharity（チャリティー）進行していきます。

Charity（チャリティー）登録の流れ

Charity（チャリティー）の登録の流れは次のとおりです。

1. メールアドレスを登録すると、次は公式LINE登録が必要
2. Charity（チャリティー）成瀬という人物から送られてきた1つ目メッセージにある別の公式アカウントに登録を促される。（登録しなければすすめない）
3. Charity（チャリティー）会員登録LINEアカウントでは、送られてきた会員サイトのURLにログインする。
4. 会員サイトでは、寄付する・出勤手続き・報酬一覧・プロフィールのカテゴリが配備されており、上の画像の通りのアイコンを報酬が手に入ります。 この時点では、まだプロフィールもなにも設定していないため、もちろん自分の口座に反映されていなければ出勤することもかないません。

つまり、今ここに記されている金額は実際に自分がもらえる報酬ではないのです。 このまま個人情報を提供すると、悪用される恐れがあるどころかさらに高額な商材を勧誘される恐れもあるため注意が必要です。 また、複数の公式LINEアカウントを跨いで登録を促す手法はオプトインアフィリエイトが目的ではないかと思われます。

Charity（チャリティー）の特定商取引法の表記

Charityには特定商取引法の表記はありませんでした。 このようなデジタルサービスにおいて、特商法は必ず必要になります。 なければトラブルが発生した際の運営事業者の連絡先もわかりません。 特商法の表記の有無は、商品の信頼性を確かめる指標となりますので覚えておきましょう！