パンプ松本
こんにちは、パンプ松本です。
今回は、ワークオン(Work on)という副業案件について調査します! 何やらワークオン(Work on)は、1日たった15分のスマホ作業で週給12万円が稼げる副業を提供しているようです。 簡単な作業で稼げる副業案件のようですが、本当に稼げるのでしょうか。 これまでも、このようなセールスライティングやトークを用いた怪しいサービスは数多くありました。 そこで、私、パンプが身を呈して副業詐欺チェッカーとなり当案件のサイトや口コミ、評判を調べて参ります。 ワークオン(Work on)は、一体どのようなシステムになっているのでしょうか。 実際に稼げるようになるか、みなさんが個々に判断できる情報を調査し、まとめていきます。 この記事を読めば以下の内容が理解できます。
  • 本当に稼げるのか?
  • ビジネスモデル
  • 目的
  • 費用
  • 本当に稼げる副業情報
【はじめに】 最近では、YouTube(ユーチューブ)広告やInstagram(インスタグラム)、Twitter(ツイッター)などのSNSサイトやLINE(ライン)、メールなどで当たり前のように詐欺副業の広告やアカウントが出回っています。 そのため、数多くの方が騙され、返金やクーリングオフに応じてもらえないというケースも少なくありません。消費者センターや警察、弁護士に相談したが相手にしてもらえない方もいらっしゃることでしょう。 そこで当ブログでは、怪しい情報商材や副業案件などを検証し、
  • 契約してしまった場合の解約方法や返金のアドバイス
  • 副業で稼ぐためのアドバイス
  • 副業案件の紹介
などをおこなっています! この記事へ辿り着いてお読み頂いたのも何かの縁だと思います。 あなたのお困りごとを解決し、あなたに合った本当の副業を見つけませんか?

この案件のことでお悩みであればご相談ください!

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ワークオン(Work on)の概要

まず、ワークオン(Work on)がどのような内容なのか把握するため、紹介ページに記載されている仕事に関しての情報を下記にまとめました。
ワークオン(Work on)の概要
  • 週平均の収入12万円以上以上稼げる副業を提供している
  • 1日たった15分
  • スマホ作業で最高毎日の即金収入
  • 先行で稼ぎやすい案件や極秘案件が目白押し
ワークオン(Work on)は、簡単に稼げる副業を紹介しているようです。 1日たった15分で稼げて毎日利益が得られるようですが、本当なのでしょうか。 稼ぎやすい副業案件が目白押しということは、おそらく副業紹介案件であることは間違いありません。
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ワークオン(Work on)の内容

ワークオン(Work on)は、オプトインアフィリエイトの可能性がある副業案件です。 ワークオン(Work On)が提供するスマホ副業の詳細を確認するため、実際にワークオン(Work On)の公式LINEアカウントに登録して検証してみました。 ワークオン(Work On)のLINEからは送られてきたのは、ビジネスモデルのわからない副業案件だったのです。 ワークオン(Work on)のLINEへ登録後、仕事に関する説明もないまま副業を紹介するリンクが送られてきます。
ビジネスモデルだけではなく、収益システムもわからないことから、オプトインアフィリエイトの可能性があるとはんだんしました。 オプトインアフィリエイトとは、他人のメルマガをブログや自分のメルマガ内で紹介し、登録してもらうことで紹介料を得て稼ぐ方法です。 オプトインアフィリエイト自体に問題はありませんが、紹介されるものに価値があるかは不明です。

ワークオン(Work on)の特定商取引法の表記

運営者名 Chance運営事務局
メールアドレス workon☆sokkinchance.jp ※お問い合わせはEメールでお願い致します。 ※☆を@に変えてください。
申込み方法 ページ内の申込みフォームよりお申込みください
販売価格 0円(無料メルマガ配信)
表現、及び商品に関する注意書き 本商品に示された表現や再現性には個人差があり、 必ずしも利益や効果を保証したものではございません。
個人情報について 当事務局はお客様のプライバシーを第一に考え運営しております。 お客様の個人情報は、厳正な管理の下で安全に蓄積・保管しております。 当該個人情報は、お客様の同意を得た場合、法律によって要求された場合、 あるいは当事務局の権利や財産を保護する必要が生じた場合を除き、 第三者に提供することはありません。
ワークオン(Work on)の特定商取引法の表記には、不備があります。 運営している会社名や所在地、連絡先はわかりません。 運営者名はChance運営事務局となっていますが、ネットで検索したところ情報はないため、特定商取引法に基づく表記としては表記が不十分です。 このような副業案件を見極めるのに特定商取引法は必須です。 運営会社や運営代表者、連絡先、住所などがわからなければ、トラブル時に対処してもらえない可能性があります。 正体不明な案件に個人情報を提供したり、お金を支払うのはリスクが伴いますので、注意してください。
特定商取引法とは
消費者保護を目的とした法律です。 訪問販売はネット販売、情報商材などにおける業者と消費者の紛争が生じやすい取引について、勧誘行為の規制や紛争を回避するための規制、及びクーリングオフ制度などを設けています。
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