みなさん、こんにちは。
管理人のかおりです。
本日はゼロからはじめるひとりD2Cについて検証を行いました。
ゼロからはじめるひとりD2Cは、たった１商品で月商500万円を稼ぐことができる副業案件であると宣伝されています。
経験ゼロから確実に売れる商品を開発し売り上げを伸ばすことのできる物販ビジネスだそうですが、本当に稼ぐことが出来るのでしょうか？
参加しようかと迷っている方や、怪しいのではないかと疑っている方のモヤモヤを解消するために、徹底的に検証していきます。
私のブログでは詐欺や詐欺まがいな『怪しい情報』を徹底的に検証していますので、副業やネットビジネスを始めようとしている方の参考になって頂ければ幸いです。
【山本真之】物販 ひとりD2Cのビジネス内容は？
ゼロからはじめるひとりD2Cという副業案件について検証を行っていきます。
ビジネスモデルや、稼ぐ仕組みはどのような内容になっているのか、公式サイトより情報を読みとっていきましょう。
ゼロからはじめるひとりD2Cとは？
ゼロからはじめるひとりD2Cは、たった1商品で月商500万円を稼ぐことができる物販ビジネスであると謳われています。
D2Cとは？
「Direct to Consumer」の略で、企業がECサイト（自社が商品を販売するためのインターネットサイト）上で、顧客に直接自社製品を販売する販売方式を指します。
経験ゼロからOEMを通して売れる商品を開発し、shopifyで売り上げを伸ばすプロセスを教えていただけるとのことですね。
業界や販売形態によっても異なりますが、一般的に物販における利益率の目安は20%前後となります。
特に個人で物販ビジネスを行う際には、コストが少しあがるだけでも利益率がかなり下がるケースもあり、利益率をあげることは容易な事ではありません。
ゼロからはじめるひとりD2Cは、1日2時間の作業で、利益率50％を超えることが出来るとも謳われておりますが、たった１商品で安定して高利益を出し続けることが可能なのでしょうか？
非現実的な数値に、本当にそこまで稼げるのかと疑念を抱いてしまいますね。
Shopify(ショッピファイ)とは？
Shopify(ショッピファイ)は、ネットショップを開設・運用できるECサービスとなります。
多言語。他通貨の決済に対応しており、世界的に使われていますので、国内だけでなく海外にも商品を販売したいと考えている人に適しているサービスであると言えます。
簡単にデザイン性の高い自社ECサイトを構築したいと考えている人にとって、利用しやすいという点は魅力的に感じられますね。
メリットがある反面に、Shopify(ショッピファイ)は、有料のコンテンツとなりますので、
物販ビジネス初心者の方が、利益を出せるか分からないビジネスに対してお試しで始めるにはデメリットに感じられるサービスであると言えるでしょう。
また、グローバルな販売が可能であるというメリットの反面に、日本語のサポートが十分ではなく、日本語に対応していないアプリが多いため、
英語に苦手意識をもつ方にとっては使いづらいと感じる事があります。
ゼロからはじめるひとりD2Cの公式サイトには「経験ゼロから出来る」と謳われていますが、
Shopify(ショッピファイ)は初心者の方にとってハードルが高いと感じられやすい点もありますので、参加を考えている方は気を付けましょう。
始めてしまった後では手遅れになる事もあるので、事前にデメリットも知っておくことが大事ですね。
【山本真之】物販 ひとりD2Cへ登録してみた
ゼロからはじめるひとりD2Cへ登録するとどうなるのか、私が実際に登録を行い検証していきます。
これから参加を考えている方は参考にされてください。
ゼロからはじめるひとりD2Cの公式サイトより、「今すぐ無料講座を手に入れる」のボタンを押し参加していきます。
今回は通常19,800円の講座を無料で受ける事が出来るという内容になっているとの事ですね。
公式LINEに追加すると・・・
無料講座に参加するボタンを押すと、ゼロからはじめるひとりD2Cの公式LINEを追加する画面へと遷移されますので、友だち追加を行います。
公式LINEの登録が完了すると、ゼロからはじめるひとりD2Cよりメッセージが届きました。
運営の山本真之(やまもと まさゆき)さんから挨拶分のメッセージと、併せてD2Cオンライン講座の動画に続くURLが送られます。
動画は25分程度の長さとなっており、前半は山本真之(やまもと まさゆき)さんの生い立ちが語られ、後半ではゼロからはじめるひとりD2Cの簡単な概要が説明されました。
オンライン講座は登録から全4回が数日にわたり送られる仕様になっていますので、さらに詳細な情報は、第2話以降の動画で明らかになる事でしょう。
こちらのように、情報を小出しで発信していくことで、徐々に見込み顧客の購買への熱量を高めていくマーケティング手法といい、
情報商材やネットビジネスなどに多く、中には詐欺まがいの商材を売る手段の一つとして悪用されるケースも多い為、注意が必要です。
