パンプ松本
こんにちは、パンプ松本です。
今回は、
Top Gear（トップギア）について調査します！
Top Gear（トップギア）は、
生活支援プログラムを提供しているようです！
月収5万円以上が永年無料で稼げるようですが、実際に稼げるのでしょうか。
そのビジネスモデルや収益システムが気になります。
これまでも、このようなセールスライティングやトークを用いた怪しいサービスは数多くありました。
そこで、私、パンプが身を呈して副業詐欺チェッカーとなり当案件のサイトや口コミ、評判を調べて参ります。
Top Gear（トップギア）は、一体どのようなシステムになっているのか、
実際に稼げるようになるか、みなさんが個々に判断できる情報を調査し、まとめていきます。
この記事を読めば以下の内容が理解できます。
- 本当に稼げるのか？
- ビジネスモデル
- 目的
- 費用
- 本当に稼げる副業情報
【はじめに】
最近では、
YouTube（ユーチューブ）広告やInstagram（インスタグラム）、Twitter（ツイッター）などのSNSサイトやLINE（ライン）、メールなどで当たり前のように詐欺副業の広告やアカウントが出回っています。
そのため、数多くの方が騙され、返金やクーリングオフに応じてもらえないというケースも少なくありません。消費者センターや警察、弁護士に相談したが相手にしてもらえない方もいらっしゃることでしょう。
そこで当ブログでは、怪しい情報商材や副業案件などを検証し、
- 契約してしまった場合の解約方法や返金のアドバイス
- 副業で稼ぐためのアドバイス
- 副業案件の紹介
などをおこなっています！
この記事へ辿り着いてお読み頂いたのも何かの縁だと思います。
あなたのお困りごとを解決し、あなたに合った本当の副業を見つけませんか？
この案件のことでお悩みであればご相談ください！
Top Gear（トップギア）の概要
Top Gear（トップギア）の概要は次の通りです！
Top Gear（トップギア）の概要・簡単なまとめ
-
月収5万円以上が永年無料で稼げる生活支援プログラムを提供している
- 月収30万円目指せる
- 簡単な設定と利用法の確認が5分程度で完了
- 毎日5万円が手に入る
- 初心者も安心の徹底サポート
Top Gear（トップギア）は、月収5万円以上が稼げる生活支援プログラムを提供しているようです。
月収30万円目指せるようですが、どのような仕事内容なのでしょうか。
具体的な内容がLP（紹介ページ）には記載されていないため、わかりません。
この案件のことでお悩みであればご相談ください！
Top Gear（トップギア）の目的はオプトインアフィリエイト
Top Gear（トップギア）に登録した結果、オプトインアフィリエイトが目的の副業案件であることが判明しました。
トップギア(Top Gear)に登録すると、LPと同じように「稼げる」といった内容が送られてきた後、いつくかの副業案件が送られてきます。
詳細を調べてみたところ、内容も特に記載されていない怪しい副業案件ばかりだったのです。
また、中には高額な費用が掛かかるものもありました。
このことから、トップギア(Top Gear)に登録したとしても、生活支援が受けられる可能性は低いのではないかと思われます。
Top Gear（トップギア）の特定商取引法の表記
| 運営者名 |
TOP GEAR運営事務局 |
| メールアドレス |
info☆third-pg.jp
※お問い合わせはEメールでお願い致します。
※☆を＠に変えてください。 |
| 申込み方法 |
ページ内の申込みフォームよりお申込みください |
| 販売価格 |
0円（無料メルマガ配信） |
| 表現、及び商品に関する注意書き |
本商品に示された表現や再現性には個人差があり、
必ずしも利益や効果を保証したものではございません。 |
| 個人情報について |
当事務局はお客様のプライバシーを第一に考え運営しております。
お客様の個人情報は、厳正な管理の下で安全に蓄積・保管しております。
当該個人情報は、お客様の同意を得た場合、法律によって要求された場合、
あるいは当事務局の権利や財産を保護する必要が生じた場合を除き、
第三者に提供することはありません。 |
Top Gear（トップギア）の特商法の表記には不備があります。
運営者名に会社名が記載されておらず、また、連絡先や所在地などもありません。
トラブルが起きた際はいったいどのように対処するのでしょうか。
また、実際に会社が存在するのかどうかはわかりませんが、会社名を記載しないことを見ると、そもそも正当な商品ではないと疑いを持ってしまいます。
このようなデジタルサービスにおいて正確な特商法の表記は必ず必要になります。
なければ運営事業者や責任者、そしてその連絡先などがわからずトラブル時に対応してもらえない恐れがあります。
また、商品に関して、返品・返金だけでなく受け渡し時期、クーリングオフなどについても記載があることが通例です。
そのため、特商法が正確でない案件は、信用性が極めて低いと言えるでしょう。
